新型コロナウイルスの流行により、日本国内ではテレワーク（在宅勤務）という働き方が急速に広がりました。
障害者雇用においてもテレワークで働く求人、テレワークと通勤をかけ合わせたハイブリッド勤務の求人が増加傾向にあります。

一方で一般雇用枠、障害者雇用枠を問わずテレワークの導入が困難とされる業界があります。
　・現場で対人のサービスを提供する医療、介護、保育などの業界
　・生産設備に人員を配置する製造業
　・オートメーション化により一般職の数が減り、テレワークの難しい専門職の割合が多い製薬業　など

弊社がこういった企業様とお会いする機会では「テレワークが難しいので、障害者の方をテレワークで雇用することは考えにくい」というご意見をよくお聞きします。

一方で障害者雇用においてこういった業界でテレワークを実現している企業様もいらっしゃいます。
今回の事例セミナーでは（介護・保育・製薬）業界で障害者雇用テレワークを行っている企業様のご紹介を通し、雇用の選択肢として持つ意義を解説いたします。

▼こんな方にオススメです
・自社の事業が現場での障害者採用が難しい業界
・障害者採用の募集をかけてはいるが、十分な応募数が確保できない
・入社後のサポートのために社内のリソースを割くことが難しい